引っ越しで通う病院を変えたい時の手続きと注意点

引っ越しをする際に病気で通院中のかたは病院のことが気になります。

今まで慣れていた病院から新しい病院に移る必要があります。

できれば同じ病院に通い続けたいところですが、遠距離の引っ越しの場合はそうもいきません。

今回は、引っ越しで通う病院を変えたい時の手続きと注意点を紹介します。

引っ越しで通う病院を変更する際の手続き

引っ越しに伴って、通っている病院を変える必要のある場合があります。

特に、継続した治療や定期的な通院が必要なかたは、引っ越し先での病院探しが大切です。

遠距離の引っ越しで通うことが難しくなった場合は、引っ越しが決まり次第通っている病院へ相談しましょう。

病状にもよりますが、新居に移ってすぐに病院へ通う場合、紹介状の手続きが必要です。

引っ越し先の地域を伝え、系列病院や先生の縁故などを紹介してもらうと安心です。

引っ越し先で病院の見学に行くことも可能なため、1か所に限らずいくつか相談することをおすすめします。

ただし、紹介状を依頼するには費用がかかります。

病院によっても様々ですが、1,000～5,000円程度が必要なため、紹介状を書いてもらう前に確認しましょう。

また、人工透析などの通院の場合は、状態によっては引っ越しと同時に新しい病院へ通うことができないケースもあります。

可能な限り引っ越し後すぐに転院希望の旨を伝え、先生の指示に従いましょう。

小さな子どもがいる場合は、引っ越し先の近くに病院があるか調べておく必要があります。

小児科のある病院や夜間診察が可能な病院の場所も調べておきましょう。

病院によって様々ですが、大学病院に移る場合は基本的に紹介状が必要です。

入院ベッド数が200床以上の大学病院では紹介状がない場合、医療費に特別料金がかかります。

この制度は、専門治療や高度な治療を必要とする患者を優先できるようにしたものです。

多くの人が大学病院に通院してしまうと、看護師や先生の数が足りず、緊急などの手が回らなくなるのを防ぐための制度です。

また、引っ越し先で初めて診察を受ける時には、発症の時期や現在までの症状と今の症状、処方されている薬、体質に合わない薬を伝えておきましょう。

お薬手帳があるかたは、手帳をそのまま提出して確認してもらうことをおすすめします。

引っ越しの際の役場の手続き中で保険証が手元にない場合、通常3割負担のところ、10割負担の必要があります。

しかし、一旦10割を全て支払いますが、手続きが完了した時に7割分が返還されます。

前に住んでいた場所の国民健康保険は役場に返還する必要があります。

多くの役場で郵送での返還ができますが、念のために役場に確認しておきましょう。

妊娠中の引っ越しにも転院を必要とする場合は早めに申し出ましょう。

引っ越し先ですぐに産婦人科が見つからないケースもよくあります。

旧居で通っている病院の先生に相談し、早めに紹介状を書いてもらうよう手続きをします。

さらに母子手帳と一緒に交付される妊婦検診受診票が引っ越し先で使えるか確認しておきましょう。

使うことができない場合は新しく発行してもらう必要があるため、手続きを行いましょう。

引っ越しで通う病院を変えたい時の手続きと注意点について見てきました。

内容をまとめると以下のようになります。

引っ越しに伴う医療費の手続きは様々です。

日々病院に通う必要のあるかたは、早めに手続きを済ませましょう。

特に保険証が通院に間に合わない場合は一旦負担が大きくなるため、早めの手続きをおすすめします。